車両価格の低減が課題

EVは、ガソリン車よりも長い歴史があり、加えてオイルショックや湾岸戦争、リーマンショックなど普及の機会が度々あったにも関わらず、普及率に大きな伸びが見られないのが現状です。
政府機関は、EVの車両価格の低減が課題と考え、EV購入に対して大きな補助制度を打ち出していますが、EVにとって航続距離の延長と充電時間の短縮、充電スタンドの増設が普及の鍵となっています。
航続距離の延長には、バッテリーの小型軽量化と容量アップが必要とされ、ポリマー加工によるリチウムイオンバッテリーの形状のフレキシブル化やデュアルカーボンバッテリーなどの新しいバッテリーの開発が進められ、EVやハイブリッドカーの普及に伴いバッテリーの価格も下落しています。
充電スタンドは、ショッピングモールや高速道路など4万カ所が整備され、充電に困る事は少なくなっています。
FCVは、燃料の水素チャージも数十秒と短く、バッテリーに比べ水素燃料は軽い為、燃費性能が高いと期待されています。
FCV開発当初は、販売価格が1億円と推測していた事もあり、EV以上に車両価格の低減が課題とされ、現在では政府機関より202万円の補助制度に加えて、地方自治体の独自の補助制度が上乗せされています。
しかし、FCVの普及には、4億円〜5億円の建設費が必要とされる水素ステーション整備の為の政府支援が必要とされています。

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